40余年で140倍以上に伸びている。
いずれ2000万人に到達する日も近いだろう。
およそ″20数万人規模″と考えられる。
といっても、近年は正社員の枠を狭める傾向が強く、ほとんどの現場では、多数の契約社員、パート、アルバイト、配膳会からの紹介スタッフが恒常的に働いている。
現代のシティホテルは都市機能の縮図のような″社会的機関″になっている。
レストラン、バー・ラウンジ、流行のスパ・エステ施設、高級ブティック、ショッピング街、デリカテッセン（ホテ・イチ）、フィットネスクラブ、貸事務所、美容院、写真スタジオ、花屋、売店などからなり、外来者も頻繁に利用する。
駅やビジネス拠点から近い立地のよさと大型駐車場を備える便利さも、多彩な利用を促進してホテルの伝統的な商品は、「宿泊」、「レストラン」、「宴会」、「婚礼」の4つだ。
わが国では本来の宿泊業の面より、企業の社用接待に利用される飲食提供の場としての性格が濃厚だったが、バブル崩壊を境に、交際費による利用は減少しており、替わって個人利用が増加している。
近年は東京を中心に大規模な再開発が盛んだが、都心の再開発地区にはオフィスや商業施設に加えてホテルが併設されるケースが多い。
たとえば、東京・汐留地区では、Ｎ、Ｋ社、Ｍなどの有力企業が入居するオフィス群と、Ｋ東京、Ｌ汐留タワー、Ｐ東京、ホテル・Ｖといったホテル群とが共存共栄している。
また、東京・六本木の防衛庁跡地を開発した東京ミッドタウンは、オフィスやレジデンスをはじめあらゆる都市機能を備えるが、その目玉となっているのは東京初進出のＬ東京である。
バブル崩壊後、日本のホテルの多くが経営難に陥った。
その原因は単純に景気の低迷というだけでなく、日本のホテル固有の問題が存在していることを見逃してはならない。
以下にあげた問題点のなかには人件費の削減など対策の進んでいる部分もあるが、体質的な面も大きい。
こうした問題を乗り越えてビジネスとして成立させることができるかどうかが、今後のホテル経営に問題となっている。
帝国ホテルが各地に誕生日本人の横並び意識の賜物か、1970〜1980年代のホテル黄金期に全国各地に開業したホテルの多くが、シティホテルの草分けとされた帝国ホテルを模倣していた。
広めのロビー、多彩なレストラン構成、大小宴会場などが共通する。
そのため初期投資額が高額になるとともに、開業してからも日常の運営に莫大な水道光熱費と多くの従業員が必要になったことが、その後の経営を圧迫した。
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